リモートワークとは何でしょうか？

リモートワークとは何でしょうか？

リモートワークは、ワークライフバランスについてのアプローチからコミュニケーションの方法、さらには生産性を測る方法に至るあらゆるものと変えつつあります。「大規模な“great リモートワーク実験」によって、かつては私たちの職業生活の境界を定めていた多くのルールが再構築されました。 

Twitterのような企業が実質的に 在宅勤務を「恒久的」方針として発表 しており、 米国での調査では回答者の53% が少なくともパートタイムで在宅勤務を継続する計画である、と述べています。将来の労働においては、リモート勤務や共同オフィスで勤務する人々が国境を越えて分散する従業員を、デジタルツールを使ってつないで生産的な状態にしていくことになるのは明らかです。 

しかし、リモートワークとは一体何であり、 長期的なリモートワークのメリットと課題は何でしょうか？当社のリモートワークガイドはこれらを説明しています。リモートワークについてのWrikeのガイドでは、これから始めようとしている場合のために、リモートワークへ移行する方法についてのヒントを示すとともに、在宅勤務の経験を最適化する方法を紹介しています。しかし、まずは基本から見ていきましょう。

リモートで働くとはどういう意味でしょう？

リモートワークとは、従業員が自宅から、または物理的に存在する会社のオフィス以外の場所から働けるようにする職業環境を言います。自宅に仕事場所を作ることが含まれることがよくあります。しかし、リモートワークは生活空間の境界を越えていくことがありえます。 

たとえば、リモートワークは常に移動をしながら仕事をして過ごす「デジタルノマド」に人気の方法です。この場合には、ホームオフィスで働くのではなく、ホテル、ビーチクラブ、カフェ、さらには空港のラウンジで仕事をすることがあります。 

これまで、このような方法でのリモートワークは、主に技術およびリソースについての 制約により、難しいものでした。現在では、 Slack、 Zoom、そしてWrikeのようなコラボレーションツールによってテクノロジーのギャップが埋められ、より多くの人々がリモートワークで常にコラボレーションを行えるようになっています。 

では、どのような職種がリモート勤務で行えるのでしょうか?

大まかに言えば、リモートワークは多くの業界にわたるビジネスにおける選択肢となります。リモートワークは、多くの業務をオンラインまたはローカルデバイス上で行うことができる事業や職種で利用できることがよくあります。大部分の仕事が人によって行われる職種（たとえば販売員、郵便職員、ERの医師、建設作業員）は、リモートワークを取り入れる典型的な職業ではありません。 

しかしビジネスによっては、リモートワークへの移行にあたってその他の障壁に直面する場合があります。顧客のデータを扱う会社は、違反を防止し GDPRなどの法律を遵守するために相当な措置を検討しなければならない場合があります。

リモートワークの体制に合わせるために変化する職種もあります。たとえば、人事の担当者の多くは対面でその職務を実行することが普通です。しかし、普及してきたバーチャル面接やバーチャル新人研修の急速な浸透により、この分野でも自らリモートで働きつつ人材をリモートで雇用するようになってきています。

在宅勤務やリモートワークが最適となる職務については、 Flexjobs がリモートワーカーに最も人気がある職種として、以下の5つをあげています。

• 会計士 
• エンジニア
• 教師/家庭教師/インストラクター
• ライター 
• コンサルタント

完全なリモートとは？

完全なリモートとは、個人、チーム、または会社が一元化されたオフィスに拠点を置いていないこと意味します。たとえば、チームに常時リモートで働く「完全なリモート」のメンバーとオフィスで働くメンバーの両方がいる場合があります。反対に、チームまたは会社全体が完全にリモートであるとは、対面型のオフィスに出勤する従業員がいないことを意味します。 

完全にリモートな企業も増えつつあります。 Buffer、 Zapier、 Hubstaff、 GitLab といった有名企業は、すべてチームワークを100%リモートとしています。  

なぜ、完全にリモートなチームが企業にとって良いのでしょうか？ 

従業員とビジネスを完全にリモートにすることについて最も説得力のある理由は、おそらくコストの削減でしょう。 Forbesが指摘しているように、American Expressは従業員が「ハブ」（オフィスを拠点とする）、「クラブ」（時々オフィスで働く）、「ホーム」（在宅勤務）、または「ローミング」（移動しながら働く）のいずれかを選択できる柔軟な就業プログラムを実施することで、不動産コストを1500万ドル削減しました。 

American Expressは大企業の例ですが、ビジネスモデルがリモート優先の雇用に対応しやすいスタートアップや小規模企業にとっては、間接費の少なさが明らかに理想的なシナリオになると言えます。 

完全なリモートチームにするその他のメリットとして、多様性と幅広いタレントプールへのアクセスがあげられます。費用のかかる大都市に拠点を置く就職の機会は、資格や能力はあるものの多くの理由で移動することができない多くの人にとって、その仕事への参入障壁となり得ます。完全なリモートワークの機会の提供は、これらの障壁のいくつかを解消するのに役立ちます。 

一方で、完全なリモートワーカーは孤独や燃え尽きといった問題と戦わなければならない場合があります。完全なリモートチームも、特に従業員がタイムゾーンをまたいで仕事をしている場合には、強力な職場文化を培うためにより多くの力を注がなければなりません。

ハイブリッド勤務とは？

ハイブリッドリモートワーク は、従来のオフィスの体制とリモートワークの柔軟性を組み合わせたものです。ハイブリッドの労働環境では、従業員は1週間のうち数日を自宅で働き、 必要に応じて実際のオフィスに出勤します。しかし、「ハイブリッドワーカーになりたいと思うのは何故だろう?」と思うかもしれません。

世界的なCOVID-19のパンデミックにより従業員が当座しのぎでホームオフィスでの仕事を余儀なくされているのと同時に、世界の労働者の多くが日々負っている責任にも変化が生じています。 ブルッキングス研究所によると、アメリカで就労している親のうち2300万人以上が子どもの世話をしてくれる人を見つけられないでいます。子どもの世話をしてくれる人がいない場合、職場の柔軟性が高まることで働く親はメリットを得ることができます。 

ハイブリッドの労働環境では、労働者の家庭における責任が拡大しつつあるという現実と、ソーシャルディスタンスを保ち、時差出勤スケジュールを用意して、高度な衛生規定を定めたオフィスの「ネクストノーマル」の両方を考慮に入れています。

ストレスや社会不安に直面している多くの人々にとって、ハイブリッド労働環境は、働くためのより包括的なアプローチも示すものとなる可能性があります。実際に Mental Health America のある調査では、柔軟な労働形態によって職場環境をより健康的に感じるようになった、と回答者の77%が答えています。 

経済的な観点から見ても、ハイブリッド労働環境のメリットは明らかです。時差出勤スケジュールはデスクスペースが少なくなることを意味し、高い費用がかかる広いオフィス（そしてそれにともなう賃貸料）の必要性を低くします 

リモートワークの統計2020 — ハイブリッドワークと現代のオフィスの今後: 

• グーグルの従業員の62% がいずれオフィスに戻りたいが、毎日ではないと語っています。一方で、オフィスにまったく戻りたくないと答えた回答者は10%に上ります。
• Global Workplace Analyticsの推計 によると、2021年までに労働者の25〜30%が週1日以上自宅で仕事をするようになる、とされています。
• JLL によると、米国におけるオフィスの賃貸件数は2020年第2四半期に53.4%減少しています。

リモートワーカーとは？リモートで働く方法とは？

人々は、さまざまな方法でリモートワークをします。自宅で働く人もいれば、カフェやコワーキングスペースで働く人もいます。移動しながら働く人さえいます。 

一般的に、効果的なリモート従業員であるためには、専用の作業空間を用意することが推奨されますが、在宅勤務の体制をしっかりと作り上げることは必ずしも必要ではありません。人間工学に基づいて設計された椅子やデュアルモニター、HDカメラより重要なのは、リモートワークに対するアプローチです。移行が簡単に行える人もいます。新たな仕事のルーチンを作り出して最適化し、忙しいオフィス以外の場所での生活を全般的に調整する必要が生じる人もいます。

リモートワークに対する認識が変わってきた理由

リモートワークに対する見方は、比較的短い期間で大きく変わってきています。これは従業員がどこからでも仕事を行えるようにするテクノロジーやツールの進化による部分もあります。

これまで、柔軟なリモートワークは「特権的」なものと見なされてきました。現在では、人事部門のリーダーは柔軟なリモートワークポリシーを持つ企業こそが 最高の人材を引き付け、定着させることができると理解しています。実際、2つの同様の求人があった場合、柔軟な労働機会を提供していない方を避ける、と 労働者の80% 答えています。

リモートワークに対するこの考え方の変化は、労働者の世代差による部分もあります。ミレニアル世代やジェネレーションZの従業員は、リモートワークを旧世代のようには考えていません。 CNBCによると、ミレニアル世代やジェネレーションZ管理職の3/4が、大部分の時間在宅勤務をするメンバーが自身のチームにいる、と答えています。 非常に幅広いこの年代の相当な数の労働者も 、パンデミック以降も少なくとも同程度リモートで働き続けたい、としています。

もちろん、一部の雇用主がリモートワークをかつてとは異なる方法でリモートワークを表示している大きな要因は、コロナウイルスによるものです。これまで、多くの職場に強固な「在宅勤務不可」の指針がありました。しかし、パンデミックによってオフィスでの仕事が不適当となる中、これらの会社も方針を再検討し、従業員の在宅勤務ポリシー を初めて作成せざるを得なくなっています。

リモートワークは現代の職場の進化を体現するものです。従業員のニーズ、地域および世界的なイベントの現実、健康と仕事に対する姿勢の進化を考慮に入れたものなのです。

雇用主がリモートワークについて知っておくべきこと

まず、雇用主はリモートで柔軟な労働の価値 を理解する必要があります。リモートワークにより、従業員は 長時間の不愉快な通勤から解放され、職場で注意散漫の原因となるものを最小限にすることができます。これは、働く親、障害者、費用のかかる大都市中心部以外に住んでいる労働者に対してもタレントプールを開放することにもなります。前述のようにAmerican Expressでは、柔軟なBlueWorkプログラムを導入して、不動産コストを大幅に削減しています。

雇用主は実用的な日々の観点から、リモートワーカーが情報伝達、コラボレーション、仕事の生産性の管理の効率的な方法を必要としていることについても理解しなければなりません。Wrikeのようなツールがまさにそれに役立ちます。

Wrikeのオールインワンワークマネージメントソリューションはリモートワーカー用の究極のサポートシステムです。タスクの可視性、数百のツールとの統合、チームダッシュボード、明確なカスタムワークフローにより、リモートワーカーはオフィス以外を拠点にしていても自身の職務を管理することができます。 

リモートワーク全体について言えば、従業員がどこにいても、職場文化を維持することが雇用主にとって留意するべき優先事項であるのは変わりません。従業員の定着は今後も必要であり、従って特権やプログラム、その他のインセンティブによって従業員が会社との絆を感じて価値を見出し、一体となることを知っておかなければなりません。